Worries
親子留学の不安
英語・費用・学校・病気・治安・親の過ごし方・仕事。はじめての親子留学で迷うのは当たり前のことです。不安ごとに、出発前にできる準備をまとめました。

Other Worries
そのほかの6つの不安と準備
ご相談で多い順に並べています。それぞれ「よくある気持ち」と「行く前に決めておくこと」をまとめました。
費用の不安
「結局いくらかかるの?」「円安が心配」。費用は国・時期・期間で大きく変わります。「総額」で上限を決めておくと、学校や滞在先を選びやすくなります。
- 予算の上限を総額で=学費・滞在費・生活費・航空券・保険まで含めて
- 費用の目安=親子2人・1週間で約16万円〜(航空券・生活費別・マレーシアの目安)
- 為替=現地のお金で払う費用は、円安になると負担が増えます
目安は学費・滞在費(親子2人の部屋)を含み、航空券・現地の生活費・海外留学保険・ビザ等の申請費・お小遣い・観光費は含みません。2026年10月19日時点のネット相場から出した仮の値です。時期・学校により追加費用がかかることがあります。
私たちは、8か国の特徴と親子2人の費用の目安をご案内します(出発前のサポート)。
日本の学校を休む不安
「子どもの学校を休ませていい?」「長く行ったら籍はどうなる?」。目安は1年です。文部科学省の案内では、1年未満の海外滞在なら在籍のまま欠席の扱い、1年以上なら転出届を出して学齢簿から外れ、帰国したときは原則として年齢に合った学年に編入します。
- 時期=子どもの長期休みに合わせる(夏休み・春休み)と、休む日数を減らせます
- 担任・学校に早めに相談=欠席の日数や出席の扱いは在籍校の判断です
- 1年以上なら=市区町村への転出届と、帰国後の編入の手続き
出典:文部科学省「国外に転出する場合」「帰国した場合」(2026年10月15日確認)。詳しい扱いは、お住まいの自治体と在籍校にご確認ください。
私たちは、無料カウンセリングで行く時期と期間を一緒に整理します(出発前のサポート)。
病気・けがの不安
「熱が出たらどうする?」「英語で症状を説明できない」。環境が変わると、子どもは体調を崩しやすくなります。「どこの病院にかかるか」を出発前に決めておくのがいちばんの準備です。
- 海外留学保険(または旅行保険)=キャッシュレスで受診できる病院・日本語の相談窓口があるか
- クレジットカード付帯の保険=限度額・家族が対象か・期間が足りるかを確かめる
- 滞在先の近くの病院=日本語や通訳に対応しているか
- 持ち物=常備薬・母子手帳・予防接種の記録・お薬手帳
カード付帯の保険は、限度額が低い・名義人以外の家族は対象外・保険期間が短い、といった場合があります(出典:外務省「海外旅行保険加入のおすすめ」・日本損害保険協会「損害保険Q&A 問82」2026年10月15日確認)。ここに書いているのは一般的な準備です。病気や体調のことは現地の医療機関に、補償内容は各保険会社にご確認ください。
私たちは、海外留学保険の選び方をご案内し(販売・代理はしません)、現地では体調不良のときのご相談をお受けします(現地でのサポート)。
治安の不安
「子連れで夜に出歩いても大丈夫?」「スリが心配」。どの国にも、日本と比べて気をつけたい場面があります。国ごとの最新の注意点を、出発前に確かめておきます。
- 外務省の海外安全情報で、行き先の最新情報を確認する(たびレジへの登録も)
- 滞在先のエリア=学校からの距離と、夜の人通り
- 移動手段=配車アプリ・スクールバスなど、子連れで使いやすいもの
8か国のうち、外務省の危険情報が出ているのはフィリピンとマレーシア(一部の地域)です(2026年10月15日確認)。国ごとのレベルは8か国の比較で。治安・清潔さを最優先したいご家庭には、シンガポールが候補になりやすい国です。
私たちは、滞在先の候補をご案内し、着いてからの暮らしの困りごとをご相談いただけます(現地でのサポート)。
Try
小さく試してから決める道
いきなり長く行くのが不安なら、まず短く試して、子どもの反応を見てから次を決められます。

Support
できること・できないこと
できることと、できないことを最初にお伝えします。
できること
- 国・学校・期間・予算の整理を、無料オンラインカウンセリングで一緒に行う
- 学校・プログラムのご紹介と申し込みの手続きのサポート
- 滞在先・海外留学保険についてのご相談
- 8か国とも、現地オフィスの日本人スタッフが、現地での生活・学校のご相談に応じます
できないこと
- 子どもが学校やプログラムに合うことのお約束
- 病気や心の不調の診断・治療(現地の医療機関にご相談ください)
- 航空券の販売(ご自身で手配いただきます。ご相談には応じます)
- 為替や学費の値上がりを止めること
マレーシアは運営元の現地法人、ほかの7か国は提携オフィスが窓口です(各国の現地オフィス)。
